プレスリリース
2024.01.09

eラーニングシステム「learningBOX」総契約アカウント数50万超、有料利用企業は1,200社を突破

ChatGPT連携の新機能「AIアシスト」が好評、来春には10カ国以上の多言語対応も

learningBOX株式会社は、2023年11月末日にeラーニングシステム「learningBOX」の総契約アカウント数が50万、有料利用企業が1,200社を突破したことをお知らせいたします。

learningBOXについて

learningBOXは日本発のLMSです。「使いやすくて“高機能”、安全性が高く“高品質”でありながらも、価格は抑えて利用のハードルを低く」をコンセプトとし、専門的なIT知識がない方でも手軽に教材の作成や管理、メンバー管理、成績の保存や閲覧などが行えます。プラットフォームとして協働学習にもご利用いただけ、API連携により他システムとの連携も可能です。

2016年のリリース以来、大手企業から小規模事業者まで、事業ドメインを問わずさまざまなシーンでご利用いただいています。「教材作成から管理まで、研修を一気通貫で行いたい」「検定試験をWeb化したい」「サブスクリプションで教材を提供をしたい」「ナレッジ共有に利用したい」など、DX実現を含めた多様なご要望にお応えしています。

▼learningBOX公式サイト
https://learningbox.online/

代表取締役 西村 洋一郎のコメント

このたび、みなさまのご愛顧とご支援に支えられ、総契約アカウント数50万、有料利用企業数1,200社突破(2023年11月末日時点)という記念日を迎えましたことを、大きな喜びを込めてご報告させていただきます。

learningBOXはいつでもお客さまの声にまっすぐ向き合い、共に歩むことを大切にし、その時々にふさわしい機能を充実させることで、より快適な学習環境の構築を目指しています。learningBOXのパーパス「世界の誰もが、いつでも、どこでも、自由に学べる未来を創る」にも、そのような私どもの決意が込められています。

昨今、教育現場はAIの登場で大きく変わり始めています。今秋には、教材の自動生成等さまざまなAI活用機能が組み込まれたChatGPT連携の「AIアシスト」を発表しました。さらに時代のニーズに沿って、来春には10カ国以上の多言語対応も予定しています。これからもあらゆる学びをサポートできるよう、開発領域の拡大に注力していく所存です。どうぞ変わらぬご厚情を賜わりますよう、よろしくお願い申し上げます。

learningBOXのトピック

「オンライン型アセスメント」で自宅端末から生徒の基礎学力・学習状況を判定―ベネッセとlearningBOXの目指す教育DXの未来とは[インタビュー]
株式会社ベネッセコーポレーションが、学校法人角川ドワンゴ学園の私立通信制高等学校であるN高等学校・S高等学校(N/S高)に対し、生徒の自宅端末からも受験可能な「オンライン型アセスメント」を提供。learningBOXはそのシステム開発を担当しました。

デジタル庁教育DXサービスマップ実証事務局(富士ソフト株式会社)が公開した「教育DXサービスマップ」(実証アルファ版)に掲載
教育現場にICT環境の整備・導入を検討している教育委員会や学校関係者向けのサービスマップです。「授業支援・協働学習支援」のカテゴリに掲載されています。

EdTechスタートアップのlearningBOXが「日本-フィリピンピッチイベント」に登壇
ジェトロが運営するビジネスプラットフォームJ-Bridge事業の一環として、日系スタートアップがフィリピン自治体・スタートアップとのネットワーキング機会創出等を目的に開催されました。選考を経て選ばれた10社が日本から参加しました。

京都府向日市が、eラーニングシステム「learningBOX」を導入
京都府向日市が実施している「ふるさと検定」をlearningBOXでWeb検定に変更。紙の印刷費や会場費用、人件費等の削減にもつながり、市外からの受検者も増えるなどの効果が得られています。

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